世界6ヶ国4,921名を対象とした消費者調査レポート
～不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント～
COVID-19（新型コロナウイルス感染症）が社会に影を落とす中、企業はどのように消費者と向き合い、そのつながりをいかにして継続すれば良いのか、消費活動や情報共有への意識が急速に変化する中で、企業は大きな戦略の転換を求められています。
さらに、サードパーティCookieへの段階的な縛りとそれに続き個人情報保護法が世界的に強化されています。これからのブランドはCookieの利用に頼ることなく、消費者にリーチする方法を確立させることが求められます。
このような消費者との向き合い方に対する変化が問われる中で、消費者の「データプライバシー」や「ブランドロイヤルティ」に関する意識を世界6カ国、4,921名を対象に調査しました。
▼本調査レポートのサマリー
消費行動の傾向 – 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。
-自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上る。
プライバシー – 企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。
-43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38%）、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）である。
Cookieを利用したディスプレイ広告 – 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。
-「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。
パーソナライズされたチャネルの効果 – メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。
-過去12か月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。
ロイヤルティを持つブランドの数 – 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。
-「2-5ブランド 」が72%と最も高く、次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。
詳細はレポートをダウンロードのうえご確認ください。
